6月5日、「Japan Drone／次世代エアモビリティEXPO 2024」が幕張メッセで開幕した。6月7日までの3日間、海外43社を含む261社・団体が396小間の規模で出展する。
開会式で主催者を代表しあいさつを行った日本UAS産業振興協議会（JUIDA）の鈴木真二理事長は「JapanDroneは今回で９回目を迎える。2016年３月に第１回から比べると２倍の規模になった。来年の2025年大阪関西万博が直前に迫り、空飛ぶ車への関心も高まっている。このような機運から、過去最高数の出展者に集まってもらうことができた。国内外から最先端の技術が集まっている。３日間で新たな関係発掘、ビジネスチャンスを掴んでほしい」と呼びかけた。また１月１日に発生した能登半島沖地震について「われわれはボランティアの皆様とともにドローンを活用した災害対応にあたった。できたこと、なしえなかったこともあった。２日目のパネルディスカッションではこの件をテーマに議論する」と語った。
会場内には大型ドローンの実機が並んだほか、小型ドローンの飛行デモ、VRを使った有人飛行デモ体験などを各社が実施した。
トップスポンサーとして出展したGMOインターネットグループはVRでの空飛ぶクルマの飛行体験を提供。東京・渋谷からGMOインターネットTOWERがある用賀へ飛行するシナリオで、空飛ぶクルマの実装された世界観を体感しながらも、途中警告などが表示されることで「空のセキュリティ」の重要性を伝えるものとなっていた。
ドローン販売・各種サポート業務のほか、DJI社の代理店としてドローン総合施設を運営するセキドはDJI製品を出展した。ゴーグルを用いて一人称視点でドローンを操作できる「DJI AVATA 2」などの空撮用ドローン、建設・測量用ドローン、農業用ドローンのほか、最大積載量30kgで飛行距離16km、最大速度20m/sの運搬用ドローン「DJI FLYCART 30」などの実機を多数展示した。
AirXはEHang社の空飛ぶクルマ「EH216-S」の実機展示と試乗体験に加え、Eve Air MobilityのeVTOL飛行のVR体験を提供した。
次回の「Japan Drone／次世代エアモビリティEXPO 2025」は、2025年６月４日から6日の３日間、幕張メッセで開催予定。
また「Japan Drone／次世代エアモビリティEXPO」の地域版にあたる「Japan Drone／次世代エアモビリティEXPO 2024 in 関西」は今年の12月18日・19日の２日間、大阪・ナレッジキャピタル コングレコンベンションセンターで、”Beyond 2025～万博のその先へ～”をテーマに掲げて開催される。