「Japan Drone／次世代エアモビリティEXPO」が６月３日に開幕した。ドローン、空飛ぶクルマを専門とする総合展示会で、日本UAS産業振興協議会（JUIDA）とコングレが主催する。会場は幕張メッセで６月５日までの３日間。
「Japan Drone／次世代エアモビリティEXPO」はドローンや空飛ぶクルマを専門とする総合展示会で、日本UAS産業振興協議会（JUIDA）とコングレが主催する。昨年の285社（439小間）を上回る311社が461小間で出展。初日は台風６号の影響で午後からの開催となったが、３日間で2万70人が来場した。
ブルーイノベーションは人材不足や安全管理などの課題に対応する、ドローンを活用した産業ソリューションを多数展示した。なかでも屋内点検用ドローン「ELIOS 3」の最新機能はブース内に設置された空間を飛行デモを用いて紹介。ELIOS 3は、GPSが利用できない屋内環境においても安定した飛行が可能な点が特徴で、機体には独自の位置推定技術を搭載しており、閉鎖空間や設備内部などの環境でも高精度な飛行を実現する。デモ飛行では、配管設備を模した構造物内を飛行する様子が紹介された。ELIOS 3は一般的な屋外向けドローンに搭載される障害物回避センサーではなく、機体全体を覆う360度の保護ケージを採用している。これにより壁面や設備に接触しても飛行を継続でき、狭隘空間や複雑な設備内部の点検に適している。
出展者は「埼玉県八潮市道路陥没事故以降、大規模な下水道の点検手法の見直しがはじまり、下水道管点検でドローンの導入が進んできている。毎年ジャパンドローンに出展しているが、ただ展示をするだけでなく、こうした社会課題の解決策としてのドローン展示をする会社も増えてきたと思う」と語った。
GMOインターネットグループは空のモビリティ・飛行機に関連し、ヒューマノイドロボットを活用した空港グランドハンドリング業務の省人化・効率化に向けた取り組みを紹介した。
グランドハンドリングは、手荷物・貨物の搭降載、機内清掃、機内用品の取り扱いなど、航空機の到着から次の出発までを支える業務で、人手不足が課題となっている。政府は2030年に訪日外国人旅行者数6,000万人を目標に掲げており、航空需要のさらなる増加が見込まれる一方、現場の担い手確保は中長期的な構造課題となっている。
こうした課題に対してGMO AIRはヒューマノイドロボットを活用した解決策を提示。現状では5〜6人程度で行うコンテナ移動や、ロック解除、搭載位置まで移送をヒューマノイドロボットや自動運転技術を組み合わせることで、必要人員を半減を目指すという。ブースでは実際にヒューマノイドロボットがコンテナを押して運ぶ様子を披露した。
来年の「第12回 Japan Drone 2027」および「第6回 次世代エアモビリティEXPO 2027」は、2027年6月2日から4日の3日間、幕張メッセで開催する。
